高橋 
ペアローンは、夫婦や親子など二人がそれぞれの名義で住宅ローンを組む方法のローン形式です。
近年は共働き家庭が増えたため、ペアローンを利用する方が増えています。
そんなペアローンですが、いまいち仕組みが分からないという方も多いです。
そこで今回は、ペアローンの仕組みやメリット・デメリット、またペアローンを利用する際の注意点について詳しく解説をしていきます。
ペアローンの仕組み
共働きのご家庭であれば、ペアローンを検討する機会もあるかと思います。
そこでここでは、ペアローンを夫婦で借りたと想定して、その仕組みについて簡単に解説していきます。
個別にローン契約をする
ペアローンという名前から、共同名義でローンを借りるといったイメージをされる方が多いですが、実際は個別にローン契約を結びます。
それぞれの経済状況やローンの上限は違うため、ペアローンでも契約そのものは別となります。
ひとつの住宅に対して2本の住宅ローン契約を結ぶ、という契約の仕方と思っていただければ分かりやすいかもしれません。
借入額は合算できる
ペアローンの特徴として、個別にローン契約をしてもその借り上げ額はふたりの合算となります。
単独では借りることができない金額でも、夫婦合算となるためペアローンにすることで、希望するローン額で住宅ローンを組むことが可能です。
共同名義にすることができる
ペアローンにすることで、ひとつの物件に対して夫婦それぞれが主債務者になるため、共同名義とすることができます。
それぞれの持分割合については、ローンの負担割合に基づいて決めることが一般的です。
ペアローンのメリット
ペアローンならではの強みがあるため、まずはペアローンを組むことで得られるメリットについて、一緒に確認をしていきましょう。
希望する金額でローンが組みやすくなる
夫婦ふたりがそれぞれローン契約をするため、主債務者がふたりとなるペアローンでは、単独ローンに比べて高い金額の住宅を購入しやすくなります。
希望している注文住宅の価格が高い場合はペアローンが有利に働きます。
住宅ローン控除の節税効果が高くなる
単独ローンの場合は、ローン返済を行う主債務者ひとりに対して住宅ローン控除が適用されます。
ペアローンの場合はそれぞれの主債務者に対して住宅ローン控除が適応されるため、単独ローンよりも高い節税効果を発揮します。
ペアローンのデメリット
ペアローンには魅力的なメリットがありますが、「共働きだから大丈夫！」と安易に契約をしてしまうのは危険です。
ペアローンには単独ローンと比べて注意すべき点も多いため、ここではペアローンのデメリットについても詳しくお話をしていきます。
諸経費がかかる
単独ローンで生じる事務手数料や印紙代、団体信用生命保険料などの諸経費は、ペアローンを組むとそれぞれに費用が発生します。
単独ローンに比べて諸経費が高く、必要な費用は単独ローンに比の約2倍程度になるため注意しましょう。
団体信用生命保険の適応はひとりのみ
単独ローンの主債務者が亡くなった場合、団体信用生命保険に加入していれば、残された配偶者が主債務者が支払うはずだった住宅ローンを免除されます。
しかしペアローンの場合は、片方の主債務者が亡くなった場合はその主債務者の住宅ローンのみの免除となります。
その場合、もう片方の主債務者は自分が契約した分の住宅ローンは支払い続けることになります。
ライフプランに影響を及ぼす可能性がある
ペアローンを組んでいた当初は共働きでも、片方の主債務者が仕事を辞めなければいけない場面や、収入が激減してしまうことがあるかもしれません。
その場合、ローンの返済が滞ってしまう可能性があります。
また、片方の主債務者がもう片方の返済を肩代わりすると、金額によっては贈与税が発生したり単独ローンでの再契約が難しいなどのリスクもあります。
ライフプランをしっかりと計画し、妊娠・出産や育休のタイミングについてもローン返済に関わることであるため、慎重に計画する必要があります。
ペアローンを組む際の注意点
ペアローンはとても魅力的な反面、注意しなければいけないデメリットが存在することも知ることができたかと思います。
デメリットを知ったうえで、「それでもペアローンを組みたい」と考えている方も多いかと思いますので、最後にペアローンを組む際の注意点について解説します。
ライフプランの見通しができているか
ペアローンを組む際は、二人の収入と金融機関からの信用が大切です。
どちらか一方のの収入が不安定になると返済に影響が出る可能性があります。
特にこれから子供を考えているという方は、育休・産休中をどのようにとるのか、その際の返済は問題なく行えるかを現在の収入面から検討しておきましょう。
負担や不動産分配の割合を決められているか
ペアローンを組む際には、お互いにどの程度の割合を負担するのか決める必要があります。
収入だけではなく収支からも計算して、お互いに無理のない範囲で負担割合を決めていきましょう。
また、あまり考えたくないことですが、万が一離婚となった場合に不動産分配の割合をどうするのか事前に決めておくことも大切です。
まとめ
今回のコラムでは、近年需要が高まっている住宅ローンのペアローンについて解説をしてきました。
ペアローンを利用することで住宅にかかる予算をあげることが可能で魅力的な面も多いですが、デメリット面や注意点があることを知っていただくこともできたかと思います。
弊社では経験豊富なプロのアドバイザーによる、「注文住宅の無料相談窓口」を開放しておりますので、注文住宅や住宅ローンに関してお悩みがございましたら、どうぞお気軽にご相談くださいね。
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中釜竜也 
